H-style(アッシュスタイル)編集部スタッフが独自目線で「これは気になる!」「これは知ってほしい!」などの情報をお届けします。
今からでも間に合う!自転車事故の様々なリスクに備える準備を!<Vol.2>
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編集部スタッフも被害に!夜間に起きた自転車事故
編集部スタッフが自転車事故に遭ったのは2019年5月でした。時間としては22時過ぎ頃でしたが、最寄り駅から自宅まで徒歩で帰宅中、ライトを点灯させた自転車が編集部スタッフに向かって一直線に向かってきました。ものすごいスピードだったため、自転車を避けることができず、向かってきた自転車と正面衝突。自転車を運転していたのは女子大学生でした。
自転車と左足が接触した際に身体がよろけたものの、なんとか転倒は免れました。衝突してきたその大学生は高速走行だった影響でバランスを崩して転倒。幸い、その大学生も編集部スタッフも救急車で搬送されるようなケガには至らずに済みましたが、「もし、歩行者側が小さい子供や高齢者だったとしたら・・・」「転倒した際に頭を強く打っていたら・・・」などと考えただけでも不安になりました。
お互いに少し冷静になったときに自転車の運転者である大学生に話を聞きました。その大学生は近くのコンビニエンスストアで勤務した後、帰宅するために自転車を運転。自転車のライトを点灯した状態だったにも関わらず、徒歩で帰宅中の編集部スタッフが正面にいることは全く気付かなかったそうです。
この自転車事故については、お互いに緊急搬送されるようなケガを負っていなかったこと、加害者側である大学生から真摯に謝罪されたこと、などの理由から、「示談」ということになりました。
もし、ケガで入院・手術となった場合、家族や勤務先、友人や知人など、多くの関係者に心配を掛けてしまうだけではなく、長期間に亘り仕事ができないことで収入が減ってしまい、日常生活に支障が出てしまいます。後遺障害が残ってしまった場合は、仕事を続けることが難しくなる可能性もあります。そうなると介護が必要になり、家族に経済的負担や精神的負担が掛かってしまうことになります。
普段から事故に巻き込まれないように気を付けていても、ほんの一瞬の不注意などで事故の加害者になるかもしれないし、被害者になるかもしれない。そんな不安を抱えずに生活したいものですよね。
実は準備不足かも!?自転車事故後に感じた「保険の大切さ」
世間でも自転車保険の加入義務化について関心が高まっていますが、みなさんはご自身やご家族がご加入されている保険で自転車事故の様々なリスクに対して準備していますか?
編集部スタッフは自転車事故前に加入していた保険について不安があり、早速、保険クリニックのコンサルタントさんに確認をしてもらいました!
編集部スタッフは医療保険や終身保険などの生命保険と自動車保険や火災保険、自転車保険などの損害保険に加入していました。万が一、自転車事故の「加害者側」になった場合と「被害者側」になった場合、加入している保険で様々なリスクに対して準備はできていたのでしょうか・・・。
まずは、自分が自転車保険の加害者になってしまった場合、どのような補償の保険を準備しているかをチェックしたところ、事故の相手に対してケガを負わせてしまったり、相手の自転車を壊してしまった場合など、いわゆる「賠償責任が生じる事故」が発生した場合に保障される「個人賠償責任保険」ですが、加入していた自転車保険で1,000万円までは「個人賠償責任保険金」が補償されるということでした。正直なところ、編集部スタッフとしては「補償される金額が足りない」と思ってしまいましたが、実は、他に加入していた損害保険でもこの「個人賠償責任保険」という特約が付加されていることが判明!その保険で補償される金額の限度額は合計で1億5,000万円ということでしたので、もし、自分が加害者側になってしまった場合でも、なんとか加入している損害保険で相手の方に補償することができそうです。でも、相手の方の職業が医師や弁護士などの高額な年収の方だったり、将来を有望された学生さんだったとしたら、補償金額が足りないかもしれないとのお話でした。
個人賠償責任保険の補償については、様々な損害保険に付加されていることも多いそうなので、どの保険に付加されているのかを専門家に確認してもらいましょう!
次に、自分が自転車事故で被害者となってしまい、事故が原因のケガで入院や手術をした場合、損害保険だけではなく、医療保険からも治療費用を捻出することが可能とのことでした。また、通院だけの治療だった場合でも、一部の損害保険から補償されるので、通院・入院・手術については準備ができていました。しかし、長期入院した際の様々な保障については準備が足りていないことも教えてもらいました。
自分だけではなく家族も困らないためにも、「足りていない保障があるか」「余計な保険料を払っていないか」など、きちんと専門家に加入している保険の内容を確認してもらうことが大事ですね!
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